日本企業トップクラスの統合報告書30事例(2016)

CSR統合報告書

評価の高い統合報告書事例

評価の高い統合報告書の事例を知りたくありませんか?ではお伝えしましょう。

名称についてですが、統合報告書は、多くの場合「統合報告書+年号」ではなく、「統合レポート」、「アニュアルレポート」、「社名+レポート」、「コーポレートレポート」、「サスティナビリティレポート」などがあります。

あと、一部の企業は「CSR報告書」というような名称を使っている場合もありますが、対外的なCSR評価が高い企業ばかりなので、ツール制作の必ず参考にはなりますのでチェックしてみてください。

統合報告書事例30社

1、味の素
2、オムロン
3、塩野義製薬
4、MS&ADインシュアランスグループホールディングス
5、アサヒグループホールディングス
6、キリンホールディングス
7、シスメックス
8、帝人
9、アイシン精機
10、伊藤忠商事

11、ANAホールディングス
12、SCSK
13、NECキャピタルソリューション
14、資生堂
15、積水ハウス
16、損保ジャパン日本興亜ホールディングス
17、ポーラ・オルビスホールディングス
18、ファミリーマート
19、日本郵船
20、リコー

21、ローソン
22、ワコール
23、住友化学
24、フロイント産業
25、中外製薬
26、KDDI
27、アステラス製薬
28、NTT
29、LIXILグループ
30、富士通

※「IR優良企業賞」(日本IR協議会、2015)、「WICIジャパン統合報告表彰」(WICI、2015)、「環境報告書プラザ 統合報告書等の優良事例」(経済産業省、2015)、「東洋経済CSRランキング」(東洋経済新報社、2015)、その他、CSRコンサル会社や制作会社などがピックアップした事例などを、独断と偏見によって分析・再構築し列挙。順不同。

統合報告書の今後

最近、良く聞くようになったのは「資本という概念は、一般読者層の理解の妨げになるので使わない」とか「結局、投資家にアピールすべきは“強み”と“戦略(ポリシー)”」とかですかね。

バリューチェーンやサプライチェーンでのプロセスをそのまま見せられても、文脈を知っていなければ理解することはできません。丁寧な解説や、業界動向などの説明も必要です。

統合報告書のメリット・デメリットなどもありますが、極端な話ただのコミュニケーションツールなので、CSR的視点で言えば、IIRCやGRIなどのガイドラインとかどうでもよく、「ステークホルダーの情報ニーズを満たせるツール」を作ることが重要です。

IRは専門ではないので専門家に譲りますが、統合報告書に関しては色々言わせていただきたいです。2014〜2015年のデータやオピニオンをまとめた記事をピックアップしますので、お時間がある時に必ずチェックしてください。

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まとめ

とりあえず、2016年に統合報告書を発行しようと考えている企業は、今回ご紹介した30社の事例を参考にすれば、相当なレベルのレポートになると思います。

ただし、何度も言っており恐縮ですが、絶対に「読者視点」を忘れないようにしてください。この手のレポートは特に、企業が言いたいことを発信するだけで終わってしまう場合が多いので気をつけましょう。

読者ニーズを無視したレポートを作っている制作会社側は、発注主にNOが言えないのか、それとも、ただの〇〇なのかどちらなのでしょうか…。

ウェブとの連動を含めて、2014〜2015年で評価が高かった、ローソン・リコー・オムロン・伊藤忠などを超える企業は出てくるのでしょうか。それとも統合報告単体ではなく、CSR活動そのものの勝負(本来はコチラが筋)で、NTTドコモ・富士ゼロックス・トヨタなどの巨人たちがその存在感を、コミュニケーション領域でも示すことができるのか。

早くも2016年発行分の統合報告書を見たくてウズウズしている僕なのでした。まる。



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