気になるサステナビリティ関連意識調査11選

2023年6月5日2024年11月25日

サステナビリティ関連の意識調査

サステナビリティ関連調査。意外に見つけられない人も多いと思います。

私は年末年始以外は毎日数時間は情報収集をしています。情報収集はインターネットが多いですが、書籍やセミナー（有料無料ともに）、企業のサステナビリティ担当者との意見交換、などざっくばらんに色々なチャンネルを使っています。特に私のTwitter（ @Mitsunobu3 ）は公開メモ帳みたいな形で使っていますので、フォロワーもだいぶ増えてきました。

ということで、だいぶデータも溜まってきたので、カジュアルなものからしっかりしたものなど、サステナビリティに関連するさまざまな調査を本記事で紹介します。気になった調査や、企画書のエビデンスになりそうな調査があったらピックアップしてみてください。

サステナビリティ関連意識調査

アクセンチュア／グローバルコンパクト

出所：国連グローバル・コンパクトとアクセンチュア共同調査――世界的な混乱期においても、長期的なレジリエンスを構築するには、サステナビリティを事業全体に取り込むことが不可欠

アクセンチュア

・事業戦略、テクノロジー戦略、サステナビリティ戦略が完全に連携されている企業は、調査対象全体の7％にすぎません。
・43％の企業がエコフレンドリーなテクノロジーにフォーカスした業界連携、提携、アドボカシーグループなどに参加しています。
出所：アクセンチュア最新調査――事業、テクノロジー、サステナビリティ戦略が連携された企業は、わずか7％

モニタス

・消費者目線でSDGs関連の取組みを積極的に行っていると思う企業ランキング上位は「ユニクロ」「Apple」「トヨタ」「イオングループ」。
・SDGsや環境保全に取組む企業に対する消費者の反応TOP3は「その企業の商品やサービスを初めて購入・体験してみた」(10％)、「その企業の商品やサービスを購入・利用し続けるようになった」(9％)､「その企業の商品やサービスを薦めるようになった」(7％)と、顧客獲得やロイヤリティの向上にも影響。
出所：レジ袋有料化から3年でエコバック利用は5割越え。SDGsに積極的に取り組んでいると思う企業ランキング1位はユニクロ！

日本労働組合総連合会

・社会課題に関心を持ったきっかけの 1 位は「テレビ」、2 位は「学校の授業」。ジェンダー平等、人権の分野では「SNS」「ネット記事」の影響力も。
・参加したい社会運動の 1 位は「政府や団体、企業への要請」
出所：Z世代が考える社会を良くするための社会運動調査2022

日本オラクル

・89%は、これまで以上にサステナビリティと社会的な要素が重要になってきていると考えており、64%は、この2年間に起きた出来事が自らの意識を変えたと述べています。
・95%は、こうした問題に対し企業が十分な取り組みを示せていないと考えています。その原因として、36%は人々が他の優先事項に忙殺されていること、35%は長期的な視点よりも目先の利益を重視した結果、また27%は地球を守ることに対して人々が怠惰、あるいは利己的すぎることが理由であると考えています。
・63%は、企業による取り組みがあまり進んでいないことに不満を感じています。また85%は、企業は環境、社会、およびガバナンス（ESG）に関する取り組みを重視していると宣言するだけでは不十分であり、より具体的なアクションと証拠が示されるべきであると考えています。
出所：サステナビリティに関する調査：68%の人が、企業のサステナビリティ活動において人が不得意とする領域でテクノロジーが貢献すると回答

ゲッティイメージズ

・消費者の46％は、もっと環境に配慮して消費行動を取るべきだと認識しているにも関わらず、利便性が勝り、思い通りの行動ができていないと認識しています。
・79％の消費者が「積極的にプラスチックの使用量を減らそうとしている」、53％の消費者が、「環境に配慮する努力をしているブランドからしか製品を購入しない」と回答しています。
出所：世界最大級のストックフォトサイト「iStock」調査サステナビリティに関する消費者意識の最新データを発表！

博報堂

・買い物の際の環境・社会意識度が高いのは60-70代のシニア層。対して最も低いのは30-40代のミドル層
・社会・環境問題に対し危機感を持つ60-70代。まだ自分ごと化できていない20-30代
出所：博報堂「生活者のサステナブル購買行動調査2022」レポート

日本能率協会総合研究所

・品質保証の取り組み課題では、「人的な課題(品質マネジメント人材の確保・育成と従業員の品質意識)」が顕著に高く、「事業部・拠点の差異とそのマネジメントの課題」が続く
・「自社のマテリアリティに品質のテーマを位置づけている」企業は7割に達しているが、「品質マネジメント状況を外部開示はしている」企業は2割強にとどまる
出所：「ESG時代の日本企業における品質意識とマネジメント」アンケート調査を実施　企業成長の源泉は品質競争力と認識しつつも、従業員の品質意識の把握は上場企業でも僅か2割

日本能率協会総合研究所

・社外取締役は有益な助言を得られる存在であるが、探すのに苦労している。
・東証プライム上場企業であっても、コーポレートガバナンス・コード（以下、「CGコード」と表記）への対応では、「サステナビリティ」や「多様性確保」などの項目において、その対応は道半ばの状態にある
・取締役会の監督機能として重視されているポイントは、「社外取締役の十分な活躍」及び「取締役会での活発な議論」の２点。
出所：コーポレートガバナンス・コードへの対応～プライム上場企業でも「サステナビリティ対応」「多様性確保」の面で道半ば

経済広報センター

・企業への信頼に関する評価は、肯定が否定を大幅に上回る。その差は約４倍
・社会課題の解決に取り組む企業の商品・サービスを「価格が高くても購入する」は５割
・企業理念やパーパスに基づく経営を７割強が「重要」との認識を示す
出所：企業への信頼に関する評価は、肯定が否定を大幅に上回る－「第26回　生活者の“企業観”に関する調査」の結果について－

サステナブルブランズ

英国の競争規制機関、競争・市場庁(Competition and Markets Authority、通称CMA)による消費者保護法に関する最新ガイダンスの公表直前に発表された。競争・市場庁などは2021年1月、衣料品や化粧品、食料などの製品やサービスを販売する約500のウェブサイトを調査し、企業のサステナビリティに関する宣伝文句、例えば、主成分が該当しないにもかかわらず「オーガニック」「再生◯◯」とラベル表示する商品など、40%が消費者の誤解を招きかねないことを見出した。これは消費者法違反でもある。
出所：グリーンウォッシュを避けるための表現ルールブック　英プロヴィナンスが公開

電通

・カーボンニュートラルに関する情報を得る手段は、学生は「SNS」が最も多く、次いで「テレビCM」「学校や塾での授業や課題」の順。
・カーボンニュートラル、脱炭素社会実現に向けた日本の取り組みについても、学生の認知率は全項目で高い。
出所：電通、第9回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施

まとめ

いかがでしたでしょうか。少し前の情報もありますが、学びがある調査が多かったのではないでしょうか。

最近は、単なるSDGsの認知度調査などは減っていますが、マーケティング会社、コンサルティング会社などが消費者意識調査や企業担当者調査などを定期的に行っていますので、きになる人はチェックしてみてください。

逆に、私の執筆物（ブログ、書籍、各種メディア）で紹介してほしいという調査実施会社の方がいらしたら「お問合せフォーム」よりご連絡ください。掲載保証はできませんが、参考にさせていただきます。よろしくお願いいたします。