ウェブで評価されたCSR/ESG経営先進企業アワード「SUSTAINA ESG AWARDS」(2018)

CSR/ESG経営先進企業アワード

先日、企業のウェブサイトの公開情報を使った企業評価による格付け(アワード)が発表されましたのでシェアします。

>>サステナ、日本初のESG企業表彰制度を創設。「SUSTAINA ESG AWARDS 2018」の受賞企業を発表

ここ数年で、一気に国内外でさまざまなCSR/ESG企業評価が増えていますが、「SUSTAINA ESG AWARDS 2018」はウェブサイトの公開情報を評価ということで、非常に興味深いものでした。

本記事では雑感を含めて紹介します。

総合部門・受賞企業

ゴールドクラス

住友林業、NECネッツエスアイ、味の素、クレハ、大日本住友製薬、DIC、コニカミノルタ、古河電気工業、フジクラ、ダイキン工業、ミネベアミツミ、日立製作所、三菱電機、富士電機、富士通、パナソニック、ソニー、ヤマハ、リンテック、東京エレクトロン

シルバークラス

積水ハウス、綜合警備保障(ALSOK)、アサヒグループホールディングス、双日、ヱスビー食品、ニチレイ、帝人、JSR、ツムラ、ライオン、ファンケル、JXTGホールディングス、TOTO、小松製作所、日立建機、アドバンテスト、シスメックス、ローム、カルソニックカンセイ、キヤノン、NISSHA、任天堂、伊藤忠商事、住友商事、ユニ・チャーム、大和証券グループ本社、三菱地所、東京ガス、日立システムズ、サントリーホールディングス

ブロンズクラス

鹿島建設、大和ハウス工業、ヒューリック、三菱ケミカルホールディングス、日本化薬、野村総合研究所、武田薬品工業、日本新薬、中外製薬、第一三共、ダスキン、富士フイルムホールディングス、資生堂、マンダム、コスモエネルギーホールディングス、横浜ゴム、ブリヂストン、住友ゴム工業、日本特殊陶業、住友電気工業、リクルートホールディングス、荏原製作所、ダイフク、ブラザー工業、日本電産、オムロン、セイコーエプソン、TDK、横河電機、アズビル、デンソー、ウシオ電機、カシオ計算機、村田製作所、SCREENホールディングス、凸版印刷、丸紅、三井物産、日立ハイテクノロジーズ、日本ユニシス、キヤノンマーケティングジャパン、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループ、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、東京海上ホールディングス、NTT 日本電信電話、NTTドコモ、関西電力、SCSK、竹中工務店

評価方法

SUSTAINAのミッションの1つ「ESG/CSR活動に積極的に取り組む企業が、”社会から認知・理解・評価・支持され、活動が更に活性化する”仕組みをつくる」の一環として「SUSTAINA ESG AWARDS」を創設致しました。先進的な受賞企業を模範に、多くの企業でESG/CSR活動が活性化することを目的としています。各企業の環境への取り組みや、働き方改革、ガバナンス強化などを促すことで、持続的な社会の発展が実現されることを目指します。
(プレスリリースより引用)

評価方法は『社会的責任に関する国際規格「ISO26000」をベースとしたSUSTAINA独自のAI評価システムを用いて、企業がWebサイトで公表している情報を調査・分析しESGスコアを算出』しています。

我々の「CSRコンテンツ充実度調査」もウェブサイトの公開情報から評価していますが、ウェブコンテンツの重要性は今後横ばいになることはあっても、重要度が下がることはないでしょう。これは私の考え方ですが、CSR情報があるのに開示しないのは「経営の怠慢」です。ステークホルダーから情報開示の要求がないと開示しないって、それで上場企業なんですか、と。

ですので、私としては、コーポレートサイトのCSRコンテンツによるCSR/ESG企業評価を行う企業が増えてくれれば、それはそれで良いことだと考えています。それによって、企業サイドの意識が変わり、ウェブサイトでの情報開示にも積極的に関わり、より多くのステークホルダーとウェブを通じたエンゲージメントが進めば、企業にもステークホルダーにもメリットがあるものになります。

所感

ウェブもレポート(冊子)も、情報開示のレベルを高めるには、そもそもの活動ができてないと話になりません。CSR評価が高い企業は「難しく特別な活動が出来ている」というよりも「当たり前のことを当たり前じゃない品質で出来る」企業だったりします。

CSR活動では、奇抜/特異な成果を求められることは基本的になく、当たり前のレベルを引き上げていくことが、外部評価向上の一番のコツだと思います。地道に、ただしハイレベルで。そういった「活動→開示」のサイクルをできるだけ多く回してきた企業から評価されるようになるというか。身もふたもない話ですが、結構、真理なのかもと。それらのスタイルはかなりウェブコンテンツに反映されると、我々の調査でも傾向が見えてきています。

CSRのウェブコンテンツのリニューアルや評価向上をお考えの方は「CSRコンテンツ充実度調査」と「SUSTAINA ESG AWARDS」の二つは、必ずチェックすることをお勧めします。この2つをベンチマークせずして、CSRウェブコンテンツを語れるのか?といいたいですね。

まとめ

この10年くらい、企業のCSRウェブコンテンツを見続けてきました。ESG投資の盛り上がりもあり、ウェブサイトでの情報開示に積極的な企業が明らかに増えています。

前述しましたが、国内外のCSR/ESG企業評価の評価媒体が、ウェブサイト(コーポレートサイト)メインになってきています。まぁ、海外の評価機関が電話してきて「CSRレポートの冊子をイギリス本社まで送ってくれ!」なんてするわけがないし、CSR担当者はそろそろ“CSR報告書・第一主義”の考えを改めないと、評価されない時代だって気づきましょうよ。

というわけで、後日本件の取材をさせていただいた内容を含めて、詳しく解説する記事をまとめる予定です。お楽しみに!

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