サステナビリティサイト

サステナビリティサイトの最新動向

先日「サステナビリティサイト・アワード2022」を発表させていただき、色々なリアクションをいただきました。IR視点ではない国内全上場企業のサステナビリティサイト調査は日本で我々だけなので、ニッチな分野ではありますが、興味がある方には色々な視点を提供できたかと思います。

さて、その発表に合わせて、サステナビリティサイトをテーマにした、先日行った「サステナビリティ情報開示勉強会」の内容を一部だけ公開します。有料のウェブセミナーでしたので、ブログでは資料公開はできませんが、お取引先様や関係者の皆様には公開してますので、私のメールアドレスに直接お問合せください。

ということで、サステナビリティサイトの潮流/トレンドについて少し紹介します。

デジタルコンテンツの重要性

サステナビリティサイト

私は以前から、ステークホルダーとの接点はウェブサイトがメインなのだから、レポート(統合報告書・サステナビリティレポート)だけではなく、ウェブサイトも情報を充実させましょうと言っています。我々のサステナビリティサイト・アワードは2017年に第1回目の発表をしていますが、5年以上経ってやっと金融庁の事務方にもご理解いただけたようです。

この図の、近年の企業をめぐる変化ということで、「デジタル化による企業業績のタイムリーな把握」「企業経営におけるサステナビリティの重視」という2点が挙げられています。これはその通りで、少々強引ですが、この二つの流れを統合すると「サステナビリティ情報をウェブサイトでタイムリーに開示する」ことの重要性が高まっていると考えられます。ウェブサイト大事。

出典:金融庁「第6回 金融審議会ディスクロージャーワーキング・グループ(令和3年度)」 事務局説明資料(情報開示の頻度・タイミング)

サステナビリティサイトのIR化

国内外のサステナビリティ情報開示ガイドラインは大きく変化しており、結果として統合報告書、サステナビリティレポート、サステナビリティサイトなどでの情報開示の在り方も変化してきています。その中での変化で、昨今顕著な傾向として「サステナビリティサイトのIRコンテンツ化」があります。

サステナビリティ領域のウェブコンテンツはマルチステークホルダー向けとする企業が多いものの、実際に訪問するのは投資家・評価機関・専門家などの関係者であることが多く、消費者などライトな層に向けたコンテンツ作りではなく、IR要素を強くした構成や内容にするという潮流です。

この傾向はESG投資の大きな潮流が生まれたここ数年くらいでの変化と言ってよいでしょう。しかし、そうなるとIRコンテンツとの差異が小さくなるため、その差異を明確にし、ユーザーの情報ニーズに応えられる構成を目指す必要があるので注意が必要です。例えば、我々の評価が高く、IRコンテンツもサステナビリティコンテンツもうまく融合できているのは大和ハウスグループなどがあります。

また昨今のトレンドで、サステナビリティレポートを作らずに「統合報告書+サステナビリティサイト」という開示スタイルの企業が増えています。これは以前からあった議論ですが、サステナビリティレポートのコンテンツをマルチステークホルダーよりにすればするほど、輪郭がぼやけて少しサステナビリティの話が多いだけの、いわゆる「会社案内パンフレット」になってしまうのです。そのため、サステナビリティレポートの立ち位置が難しくなり、廃止もしくは新規作成はなし、という企業が増えているわけです。

サステナビリティレポートのポジショニングの話は「サステナビリティ情報開示ガイドラインまとめ(2022)」という記事にまとめているので、興味がある人はチェックしてみてください。

ランキング比較

サステナビリティサイト

3つのESGサイト評価のうち、2つ以上で最高評価を得た企業は、伊藤忠商事、コニカミノルタ、三井物産、ライオンの4社。現時点で、最も総合的に優れているサステナビリティサイトの可能性が高いです。

では、我々のサステナビリティサイト・アワードではなぜ、コニカミノルタ・伊藤忠商事・三井物産は最上位になっていないかというと、単純に「トップメッセージの情報量が少ない」が原因の一つです(他にも理由はあります)。我々は他のESGサイト調査と違い、非財務情報の最も重要なコンテンツの一つとしてトップメッセージをとらえておりまして、ここで情報量が少ない企業は他の情報がどんなに優れていても評価は一段下がってしまいます。

統合報告書やサステナビリティレポートには、しっかりとトップメッセージを掲載するのに、ウェブには数百文字程度とは、さすがにダメだと。ステークホルダーとのファーストコンタクトはほぼウェブです。統合報告書を読む人も、まずはウェブサイトに訪問するはずですから、まずはそこの情報を充実させてしっかりアピールしましょう。

出典
「ESGサイトランキング2021」
「インターネットIR表彰 サステナビリティ部門賞2021」
「サステナビリティサイト・アワード2022」

まとめ

本記事では簡単なサステナビリティサイトの傾向を紹介しましたが、数年前とはだいぶサステナビリティサイトを取り巻く環境や潮流が変わってきているので、3年以上リニューアルをしていない企業は、早急にトレンドに合わせたサステナビリティ情報開示をしていきましょう。ESG対応しているのに評価が下がるのはもったいないです。

というわけで、これらの視点を踏まえて、我々のサステナビリティサイト・アワードを見ていただけると、他社さんのESGサイト評価とは違う視点が学びであるかと思います。今後の参考になれば幸いです。

>>ESGウェブ格付けの「サステナビリティサイト・アワード2022」発表

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