プロフィール
■プロフィール
安藤 光展(あんどう・みつのぶ)/サステナビリティ・コンサルタント
一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会/代表理事。法政大学イノベーション・マネジメント研究センター/客員研究員。専門は、サステナビリティマネジメント、サステナビリティコミュニケーション(情報開示・社内浸透)。著書は『未来ビジネス図解 SX&SDGs』など多数。国内上場企業を中心に15年以上サステナビリティ経営支援を行う。テレビ・新聞・週刊誌・ニュースメディア等でも解説を多数担当。
主な業務は、講演・研修(実績100社以上)、マテリアリティ特定支援、サステナビリティ情報開示支援、統合報告書およびサステナビリティサイトの第三者評価・第三者意見、大学・学会での研究活動、など。直近ではダイバーシティ推進や人権DDの初期対応支援も行う。大学卒業後、ネット系広告会社などを経て2008年にWebサイト制作業で独立。以降、デザイン会社と映像制作会社の共同創業を経て、2009年よりサステナビリティ・コンサルティング事業を開始し、現在に至る。2009年よりブログ『サステナビリティのその先へ』運営。1981年長野県中野市生まれ。
■著書
・『未来ビジネス図解 SX&SDGs』(エムディエヌコーポレーション、単著、2022年)
・『戦略的人的資本の開示 運用の実務 必須知識の体系的整理と実戦的戦略策定ガイド』(日本能率協会マネジメントセンター、共著、2022年)
・『創発型責任経営〜新しいつながりの経営モデル』(日本経済新聞出版、共著、2019年)
・『この数字で世界経済のことが10倍わかる〜経済のモノサシと社会のモノサシ』(技術評論社、単著、2013年)
■経歴・所属・委員等
<現任>
2016年8月 一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会/代表理事
2021年8月 サスコンサルティング合同会社/代表
2023年5月 一般社団法人サステナブルコミュニティ/理事(2023〜2025)
2024年4月 法政大学イノベーション・マネジメント研究センター/客員研究員
出演/掲載/取材協力
■テレビ・新聞
テレビ:TOKYO MX「激論サミット」(2025/1/10)、テレビ朝日系「ABEMA Prime」(2023/3/10,2024/12/3)
新聞:「読売新聞」「東京新聞」「日刊工業新聞」「夕刊フジ」など
■週刊誌・専門誌
「週刊東洋経済」「環境ビジネス」「CSR企業白書」「CSR企業総覧」「日経エコロジー(現 日経ESG)」「日経ムック」「週刊女性」「ダイヤモンドZAi」「AERA」「日経ビジネス」「週刊エコノミスト」「広報会議」「宣伝会議」「環境会議」「人間会議」「月刊総務」「週刊SPA!」「ZAITEN」「リベラルタイム」「週刊ビル経営」など
■ニュースメディア
「東洋経済オンライン」「indeedキャリアガイド」「リクナビNEXTジャーナル」「日経クロスウーマン」「Yahoo!ニュース個人」「オルタナ」「現代ビジネス」「ねとらぼ」「ハフポスト」「zakzak」「Business Journal」「MarkeZine」「Gyoppy」「The Japan Times」「Hint-Pot」など
業務概要
主に国内上場企業向けに、サステナビリティ領域におけるマネジメントおよび情報開示/社内浸透の専門家としてアドバイザリー・サービスを提供しています。
■サステナビリティサイトの第三者評価
「サステナビリティサイトの第三者評価」とは、サステナビリティサイト(サステナビリティ関連情報ウェブコンテンツ)の状況を分析しレビューする、専門家によるアドバイザリーサービスです。
詳細:https://andomitsunobu.net/?page_id=13121
■統合報告書の第三者意見
「統合報告書の第三者意見」とは、統合報告書・サステナビリティ関連レポートなどに対して、第三者の専門家の視点から良い点や改善点(今後期待すること)を指摘するものです。また「マテリアリティ特定」に関するレビューも同じレビュープロセスにて実施しています。
詳細:https://andomitsunobu.net/?page_id=19954
■サステナビリティ関連の研修・講演
サステナビリティに関する講演や研修講師のご依頼を受け付けています。また、事業会社側だけではなく、サステナビリティ支援を行なう企業・団体主催の講演・セミナー講師・セミナーパネリストもお受けしています。
詳細:https://andomitsunobu.net/?page_id=12638
■コンサルティング
サステナビリティに関する課題解決を広く行なっています。個別メニューになるのでお問合せください。直近の支援事例としては以下のようなものがあります。タスクを整理することで低予算での対応も可能です。
・マテリアリティ特定支援およびそのレビューの実施
・レポートおよびサステナビリティサイトの第三者評価
・サステナビリティ情報開示全般のアドバイス
・GRIスタンダード等を活用した情報開示の現状分析
・ダイバーシティ推進、人権DDの初期対応支援
お問合せ
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